募集要項 スタディ・ツアー2018

イスラエル・パレスチナ スタディ・ツアー

studytour-1

あなたは平和について、考えたことはありますか?

世界では、3人に1人が紛争地域に住んでいて、
紛争以外にも移民・難民問題、テロなどと和を脅かすものが世界には多くあります。

一方で日本は、世界平和度数を発表している機関(経済平和研究所)により、
紛争に最も与していない国の1つとして選ばれました。

イスラエル・パレスチナでは、紛争があり、難民問題があり、テロがありと多くの問題を抱えています。
そんな国の人々の暮らしや対話、ホームステイやボランティアなどを通して、
平和とは何なのか、平和の大切さなどを考えること、それがスタディーツアーの目的です。

戦争をするのも、平和にするのも人間です。
イスラエル、パレスチナの若者と共に、平和をつくる旅にでかけませんか?

 

プロジェクト概要

 日程    :2018年2月22日(木)~3月4日(日)
 訪問地  :エルサレム、ヨルダン川西岸地区(ベツレヘム)、テルアビブ、死海
 プログラム:
      ・ ホームステイ(学生)
      ・ イスラエル・パレスチナの青年たちとの交流会
      ・ 学校、障害者施設訪問とボランティア活動
      ・ 分離の壁や検問所通過体験、難民キャンプ見学、ホロコースト記念館訪問
      ・ 聖地エルサレムやベツレヘム見学、死海へのエクスカーション
       上記のプログラムは予定です。状況により変更することがあります。

studytour-2

▲15年スタディ・ツアーのエクスカーション集合写真studytour-photogallary

▲12年スタディ・ツアーの模様(イタリアのメディアより)

参加者の声

募 集 要 項

募集人員・対象

 学生(18歳以上)・・・10名、 社会人・・・4名

 

参加費

 学生              ・・・約29~32.5万円(12月中旬までに確定)
 社会人             ・・・約32~37万円(12月中旬までに確定)

 

 ※上記金額は、参加者が10名以上の場合です。参加費は12月中旬までに確定します。
  ・成田空港からの往復航空券代、現地の移動費、滞在費を含む
  ・プログラムに明記された入場料
  ・大人は原則としてホテルに宿泊(個室利用の場合:63,000円追加)
  ・上記参加費に含まれないもの
   ①事前研修費(宿泊代、会議室代)
   ②空港諸税・燃油サーチャージ
   ③海外旅行傷害保険(各自で加入)
   ④自宅から事前研修会場、空港までの往復交通費
   ⑤現地での昼食代(10〜20ドル)
   ⑥ホームステイ先への各自のおみやげ代

 

応募条件

 1) 当スタディー・ツアーの目的に賛同し、平和に強い関心を持っている
 2) スタディー・ツアー参加後も継続して平和活動に携わる意欲がある
(また今後も当NPO法人の活動に関心を持ち続けてくれることが望ましい。)
 3) 事前研修に参加し、その前後に出される課題に取り組む
 4) 日常会話程度の英語力を有し、積極的にコミュニケーションが取れる
 ※  未成年者は、参加および費用負担に関して、保護者の承諾がある

 

応募方法

 書類提出 :参加申込書をメールに添付し提出 (顔写真も添付)
          未成年者のみ、保護者同意書に署名捺印の上、面接時に提出
 宛先    :ispalejpn@gmail.com  (件名を「スタディー・ツアー応募(氏名)」と記載)
 応募締切 :1次募集 2017年11月15日(水)【必着】
       2次募集 2017年12月6日(水)【必着】
       ※1次募集で定員に達し次第、応募を締め切ります。

面接

 書類選考後、面接は別途個別に日程調整
 面接場所 :事務所@東京東中野(遠方の方はSKYPE面接も可:要相談)

 

事前研修(2回実施予定)

 スタディー・ツアーに選出された学生は必ず参加してください(社会人は任意)。
 日程  :2018年1月13(土)~14日(日)(宿泊予定)、
            2月3日(土)
 会場  :JICA東京国際センター(東京幡ヶ谷)
 目的  :イスラエル・パレスチナの歴史や文化、紛争の現状について理解を深めるとともに、参加者同士の親睦を図る。 社会人参加者も、参加をおすすめします。

 

ダウンロード

 ・募集要項

 

お問合せ

ご不明な点、質問等ありましたら下記までご連絡ください。
TEL  :03-6908-6571
メール :メールフォームはこちらから

主 催 :NPO法人 聖地の子どもを支える会  理事長 井上弘子
共 催 :財団法人 ヨハネ・パウロ2世財団
後 援 :独立行政法人 国際協力機構(申請予定)