募集要項 スタディ・ツアー2018
イスラエル・パレスチナ スタディ・ツアー
あなたは平和について、考えたことはありますか?
世界では、3人に1人が紛争地域に住んでいて、紛争以外にも移民・難民問題、テロなどと和を脅かすものが世界には多くあります。
一方で日本は、世界平和度数を発表している機関(経済平和研究所)により、紛争に最も与していない国の1つとして選ばれました。
イスラエル・パレスチナでは、紛争があり、難民問題があり、テロがありと多くの問題を抱えています。
そんな国の人々の暮らしや対話、ホームステイやボランティアなどを通して、平和とは何なのか、平和の大切さなどを考えること、それがスタディーツアーの目的です。
戦争をするのも、平和にするのも人間です。
イスラエル、パレスチナの若者と共に、平和をつくる旅にでかけませんか?
プロジェクト概要
日程 :2018年2月22日(木)~3月4日(日)
訪問地:エルサレム、ヨルダン川西岸地区(ベツレヘム)、テルアビブ、死海
プログラム:
- ホームステイ(学生)
- イスラエル・パレスチナの青年たちとの交流会
- 学校、障害者施設訪問とボランティア活動
- 分離の壁や検問所通過体験、難民キャンプ見学、ホロコースト記念館訪問
- 聖地エルサレムやベツレヘム見学、死海へのエクスカーション
上記のプログラムは予定です。状況により変更することがあります。
▲12年スタディ・ツアーの模様(イタリアのメディアより)
募 集 要 項
募集人員・対象
学生(18歳以上)・・・10名
社会人・・・4名
参加費
学生:約29~32.5万円
社会人:約32~37万円
※上記金額は、参加者が10名以上の場合です。参加費は12月中旬までに確定します。
※分割払いご希望の方はご相談ください。
・成田空港からの往復航空券代、現地の移動費、滞在費を含む
・プログラムに明記された入場料
・社会人は原則としてホテルに宿泊(個室利用の場合:63,000円追加)
・上記参加費に含まれないもの
①事前研修費(宿泊代、会議室代)
②空港諸税・燃油サーチャージ
③海外旅行傷害保険(各自で加入)
④自宅から事前研修会場、空港までの往復交通費
⑤現地での昼食代(10〜20ドル)
⑥ホームステイ先への各自のおみやげ代
応募条件
1) 当スタディー・ツアーの目的に賛同し、平和に強い関心を持っている
2) スタディー・ツアー参加後も継続して平和活動に携わる意欲がある
(また今後も当NPO法人の活動に関心を持ち続けてくれることが望ましい。)
3) 事前研修に参加し、その前後に出される課題に取り組む
4) 日常会話程度の英語力を有し、積極的にコミュニケーションが取れる
※ 未成年者は、参加および費用負担に関して、保護者の承諾がある
応募方法
書類提出:参加申込書をメールに添付し提出 (顔写真も添付)
※未成年者のみ、保護者同意書に署名捺印の上、面接時に提出
宛先:ispalejpn@gmail.com (件名を「スタディー・ツアー応募(氏名)」と記載)
応募締切:1次募集 2017年11月15日(水)
2次募集 2017年12月6日(水)
※1次募集で定員に達し次第、応募を締め切ります。
面接
書類選考後、面接は別途個別に日程調整
面接場所 :事務所@東京東中野(遠方の方はSKYPE面接も可:要相談)
事前研修(2回実施予定)
スタディー・ツアーに選出された学生は必ず参加してください(社会人は任意)。
日程 :2018年1月13(土)~14日(日)(宿泊予定)、2月3日(土)
会場 :JICA東京国際センター(東京幡ヶ谷)
目的 :イスラエル・パレスチナの歴史や文化、紛争の現状について理解を深めるとともに、参加者同士の親睦を図る。 社会人参加者も、参加をおすすめします。
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・募集要項
説明会
【日時】11月23日(木・祝) 10:30-12:00
【場所】Yahoo!コアワーキングスペース(赤坂見附駅)
【参加方法】こちらのフォームにご記入ください!↓
https://goo.gl/forms/ww6nm1TfuM3HBzNj1
【内容】スタディツアー概要・過去参加者の体験談・QAセッション等
【対象者】学生、社会人どなたでも
【参加費】無料
【場所】Yahoo!コアワーキングスペース(赤坂見附駅)
【参加方法】こちらのフォームにご記入ください!↓
https://goo.gl/forms/ww6nm1TfuM3HBzNj1
【内容】スタディツアー概要・過去参加者の体験談・QAセッション等
【対象者】学生、社会人どなたでも
【参加費】無料
お問合せ
ご不明な点、質問等ありましたら下記までご連絡ください。
TEL :03-6908-6571
メール :メールフォームはこちらから
主 催 :NPO法人 聖地の子どもを支える会 理事長 井上弘子
共 催 :財団法人 ヨハネ・パウロ2世財団
後 援 :独立行政法人 国際協力機構(申請予定)